ポータブルビデオカメラのGoPro、上場--初日終値は31％上昇

　ポータブルビデオカメラを製造するGoProは同社株式の取引初日、自社が株式市場で上手くやれることを証明した。GoPro株価は米国時間6月26日、IPO価格を約31％上回る結果となった。

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　創設10年になるGoProは25日、1株あたり21～24ドルという予想レンジの上限にあたる24ドルにIPO価格を設定した。この価格によってGoProはNASDAQ市場において「GPRO」というティッカーシンボルで上場した26日朝、企業価値が約30億ドルとなった。同社株価は、昼頃までには最高で1株あたり33ドルになり、終値は31.34ドルとなった。

　カリフォルニア州サンマテオに本拠を置くGoProが製造する低価格の高精細（HD）ビデオカメラは、エクストリームスポーツ競技者から幼児、さらには犬の行動を記録するのに役立っている。GoProのカメラはコンパクトかつ手軽に利用できる製品となっており、手動でコントロールする機能などの面倒な部分が省かれている。むしろ主な長所は、どんな手荒な扱いにも耐え得る丈夫な筐体に収められていることで、ヘルメットやハンドルバー、サーフボードなどに直接固定できる。

　IPO申請書類によると、GoProは過去3年間にわたり連続して成長を遂げている。2013年の売上高は9億8570万ドルで、2012年の5億2600万ドル、および2011年の2億3420万ドルから増加している。

　カメラ市場は過去数十年間、キヤノン、オリンパス、ペンタックス（リコー）、ニコンなどの日本企業が支配しており、サムスンやソニーなど家電メーカーの参入に伴っていくらか調整されるにすぎなかった。だが、一見すると勝ち目がなさそうなGoProも、多くの人の日常生活では着実にスマートフォンがカメラに取って代わっているとはいえ、この市場で強力なニッチを見出している。

GoProのカメラは、ヘルメットやハンドルバー、サーフボードなどに直接固定できる。
提供：GoPro